なぜ今やるべきなのか インハウス動画の5つのメリット

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なぜ今やるべきなのか インハウス動画の5つのメリット

なぜ今、インハウス動画をやるべきなのか、そのメリットあげてみたいと思います。

コストの削減

まずインハウス動画を検討するきっかけとなるのは、「動画を安く作りたい」という動機でしょう。

動画を制作する場合、これまでは映像制作会社に外注し、それなりの見積額となるのが一般的でした。現在は多少金額がこなれては来たものの、割高感を企業様が抱いていることは肌身に感じます。
(これは制作会社側からいえば、非常に厳しい状況となっていまして、それはまた別の機会に書かせていただきます)

企業様が動画コンテンツを積極的に配信する場合、それなりの数量が想定され、外注すれば非常にコストがかかります。

しかし、外注を前提とした動画制作には、見積額の他に見えないコストが存在します。それは外注先とのコミュニケーションロスで生じるコストです。外部業者に発注する際の誤解やすれ違いにより、打ち合わせやチェックの回数が膨大に増えるのも、クリエイティブな分野はありがちな話です。これは、広告代理店が入るような大型案件は別として、予算の少ないプロジェクトになればなるほど、クライアント側の担当者の負担が大きくなる傾向があります。もちろん優れた(相性の良い)制作会社に発注できれば、逆に圧倒的に楽に進行できます。

制作スケジュールの短縮

まず近頃は、どちらの企業様も、「とにかく早く動画をアップしたい」という温度感であることです。それはリリースする商品やサービスが、これまで以上のスピード感でリリースされる状況にあるためです。特にベンチャー企業はその傾向が強いと感じます。

動画の内容次第になりますが、例えば、外部の制作会社にCM制作を発注するとすれば、制作期間の目安は3ヶ月くらいでしょうか。企画・構成に1ヶ月、撮影から完成までに2ヶ月程度。これは出演者のブッキング、社内チェックとそれに発生する修正期間も含みます。場合によっては1ヶ月、あるいは6ヶ月とケースバイケースではあります。

外注した際、最も時間が必要となる部分が、制作会社から上がってきた企画を社内検討し、練り上げていく時間、そして、上がってきた映像の修正を依頼する時間です。外注先とのキャッチボールに要する時間は、通常ですと3~4営業日、あるいは一週間というスパンで情報が行き来することになり、どうしても時間を浪費していくことになります。

インハウス動画の場合、もともと担当者と上長に権限があり、社内チェックもシンプルにして進行できるため、確認~修正に関わる時間のロスを、大幅に減らすことが可能です。

企業ブランディングの統一

会社にはそれぞれ、カラーというものが存在します。社長が明確に打ち出している場合もあれば、社員が無意識に共有しているムードもあります。それは外注の制作会社には感じにくいところで、それを見誤ってしまうと、「ちょっとうちのテイストじゃない」ものを作ってしまうことになります。

この会社に今、どんな動画が必要なのか。またどんな動画が、この会社に合っているのか。
それを一番良く知っているのは社員です。

会社というのは、それぞれ他社にはわからないカラーを持っているものです。それは動画というクリエイティブを発信する場合、最大限に表現していくべきアイデンティティです。

実はインハウス動画の最大のメリットは、コストよりもこのブランディングを統一できることだと考えています。

(大手代理店の場合、クリエイティブディレクターが担当する領域でもあります)

アップデートのしやすさ

IT企業のサービスは、完全版としてリリースすることはなく、リリース後に、ユーザーの反応を見ながらアップデートしていくのが通常です。ユーザーのフィードバックを非常に重要視しています。また、ウェブサイトもABテストを行うのは当たり前になっています。

しかし、外注した動画というのは、基本的には完成した状態でリリースすることになります。修正したければ、追加料金がかかるのは当然です。故に、細かいアップデートを動画に加える事は難しくなります。ちょっとしたサービスや情報、キャッチフレーズ、尺の変更等など・・・・リリース後に調整したい箇所は結構多いはずです。例えば、5分の動画を公開したものの、冒頭の1分しか見られていないというケースもあり得るからです。

これをいちいち制作会社に依頼していては、コストもスピードもあったものではありません。

動画もアナリティクスで離脱率(時間)を見るのは当たり前になっています。そういった状況に柔軟に対応し、即再編集できるのは、インハウスの大きなメリットになります。

ノウハウの蓄積

社内で動画制作を回していくには、ノウハウの蓄積が重要になります。動画制作は専門職です。技術の共有と継承がうまくいくことで、教育にかかるコストが資産に変わっていきます。

人材が成長するには、教育コストが必要です。

映像の外注費として支払う費用は、成果物と引き換えに失うことになります。しかしその費用を教育にかけるとすれば、資産に変わるのです。そして、それは、次の動画を作る原資になります。

ある程度、社内動画制作のフローが出来上がり、ノウハウが蓄積すると、それはその会社独自のやり方になっていきます。それが、担当者も働きやすく、コンスタントに動画を作っていける環境づくりにも繋がっていきます。

しかし、このノウハウの蓄積は、インハウス動画の現場にあっては、大きな課題でもあります。クリエイティブな領域のため、担当者が辞めてしまうと引き継げないケースもあります。チームで分業化するなどの対策も必要です。

この記事を書いた人

代表 宮部勝之
動画制作アドバイザリー|映像作家|写真家
ドキュメンタリー映画監督や写真家として活動しつつ、インハウス動画制作のアドバイザリーをしています。

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